【アーカイブ】テクノロジー＆トレンド 2021

電気という産業や暮らしに欠かせないエネルギーを供給してきた関西電力は、従来から様々な形でまちづくりに貢献してきた。

現在、営業本部地域開発グループでは、エネルギーに限らず、交通や物流、防災・防犯、健康増進といった分野で、新しいまち（スマートシティー）づくりに貢献できる新たな事業分野の開拓を検討している。

スマートシティー実現に必要となるポイントは何なのか、具体的な取り組みを紹介しながら、一緒に考えていきたい。

電気自動車（ＥＶ）がガソリン車に取って代わると言われて久しい。欧州の名だたる完成車メーカーも、時期にバラつきはあるものの、ガソリン車の製造販売を止め、電気自動車の販売に専念するなどと発表している。

しかし、街で見掛けるのは、ガソリン車やディーゼル車、そしてハイブリッド車ばかりである。友人たちも電気自動車に関心は示すものの、買ったという者に会ったことがない。

ホントに電気自動車は普及するのだろうか。この連載では、ユーザーの視点や、電力システムとの関係など様々な角度から電気自動車を眺めてみたい。

中国電力ではカーボンリサイクルを目指し、二酸化炭素（ＣＯ２）を「資源」として有効利用する技術の開発に取り組んでおり、その中には実証・実用化段階に進んだものもある。

本連載ではその中から、ＣＯ２と石炭灰および電柱廃材から新たな土木材料を作る「ＣＯ２―ＴｒｉＣＯＭ（シーオーツー・トリコム）」（第１回）、ＣＯ２を利用して油脂を製造する「Ｇａｓ―ｔｏ―Ｌｉｐｉｄｓ（ガス・ツー・リピッズ）バイオプロセス」（第２回）、ＣＯ２をコンクリートに固定する「ＣＯ２―ＳＵＩＣＯＭ（シーオーツー・スイコム）ＣＯ２有効活用コンクリート」（第３回）について紹介する。

脱炭素社会実現の鍵としてモビリティーの電動化が挙げられるが、電力エネルギー分野との連携やエネルギー×モビリティーのプラットフォーム構築など、ｅモビリティーの普及拡大に向けた一層の取り組みが必要な局面を迎えている。

モビリティーの電動化は移動の利便性や生活の効率化・電化などスマートシティー形成にも大きな影響を与えることとなる。第１回では、国内外の代表事例からスマートシティー×ｅモビリティーの特徴や可能性を抽出してみたい。

ＣＯＶＩＤ―１９のパンデミックが世界経済に大きな影響を与えている中で、グローバルでの「２０５０年カーボンニュートラル」に向けた動きは加速している。

特に欧州については風力、太陽光などの再生可能エネルギーの発電比率拡大に伴い、デマンド・サイド・フレキシビリティー（ＤＳＦ）の重要性が注目され、ＤＳＦを活用したスタートアップ企業が数多く生まれている。

今回は、欧州におけるＤＳＦプロバイダーの収益構造および最新の市場背景について解説していく。

脱炭素と分散化、デジタル化によって大きく変わる電力・エネルギービジネスの中で、事業革新や新進企業・技術との連携といったオープンイノベーションを担い、企業文化変革をも加速していく人材をどう育てていくか、というのはどの企業にとっても悩み深い課題である。

今次の連載では、大学の工学教育、電力会社の社内教育などの中から人材育成のチャレンジを取り上げ、オープンイノベーションの進め方についていくつかの示唆を示していきたい。

関西電力では、中期経営計画などで掲げているＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）の取り組みを加速させているが、その取り組みを強力に支援する専門機能子会社として２０１８年に設立されたのが、Ｋ４Ｄｉｇｉｔａｌ（ケイ・フォー・デジタル）である。

本稿では、以降複数回にわたり、Ｋ４Ｄの設立経緯やそのユニークなスキーム、ＤＸ取り組みの実例などを挙げながら、ＤＸがもたらす効果や意義について、実務に携わる者の所感を述べていきたい。

これから４回にわたり、２０２０年９月より進められている「次世代スマートメーター制度検討会」における仕様決定に関する視点と論点を紹介しながら、急ピッチで進むエネルギーシステムの革新、新たなサービス創出との関連について述べる。

今回は、１４年から本格導入が始まった現行のスマートメーターの仕様と果たしてきた役割、この間のエネルギー分野の変化や新たな要請を総括し、今年２月に決定された次世代スマートメーターの仕様について紹介する。

電気を動力源にモーターを回して走る電気自動車（ＥＶ）が世界で注目されている。あと数十年もすれば、１３０年余り前に発明された内燃機関（ガソリンエンジン）による自動車から、主役の座を奪うと目されている。

カーボンニュートラルを目標とする地球温暖化対策がグローバルで動き始めたことが、ＥＶを強く後押しする。コスト高や充電インフラの整備といった数々の課題を抱えながらも、非自動車会社も交えたＥＶビジネスへの傾注が加速している。

２０２０年は、エネルギー業界にとって大きな転換期となった。１０月に菅義偉首相のカーボンニュートラル宣言、１２月にグリーン成長戦略が提示され、２０５０年カーボンニュートラルを実現するという方針が示された。

現には、太陽光＋蓄電池（ＥＶ）だけでなく、洋上風力、水素といったエネルギーシステムの再構築が必要となる。その結果、化石燃料から電力をつくる現在のエネルギーフローに対し、再生可能エネルギー電力から水素などの燃料をつくるというエネルギーフローの転換（ＥＸ）が起こると予想される。

２０１５年のパリ協定採択以来、世界各国でガソリン車販売禁止や通行制限の動きが急速に広がっており、電気自動車（ＥＶ）導入拡大に向けた機運が高まっている。

当初は市街地の大気汚染対策や交通渋滞対策が主目的であったものの、直近では５０年カーボンニュートラルの実現に向けたアクションとしての性格が色濃くなっている。本連載では４回にわたって、世界各国のＥＶ導入拡大に向けた動き、充電における課題、電力市場の役割等について説明する。

カーボンニュートラルの実現に向けてスタートアップへの期待が高まっている。スタートアップの供給源になっているのは大学であり、トップは東京大学だ。

しかし、エネルギー分野では世界的に苦戦が続いてきた。理由は、時間、信頼性、付加価値の回収の難しさだ。

カーボンニュートラルに向けたスタートアップに対する期待に応えるため、過去の教訓を生かす必要があり、国境を越える挑戦、業界を越える挑戦、世代を越える挑戦が糸口となる。