電気を動力源にモーターを回して走る電気自動車（ＥＶ）が世界で注目されている。あと数十年もすれば、１３０年余り前に発明された内燃機関（ガソリンエンジン）による自動車から、主役の座を奪うと目されている。カーボンニュートラルを目標とする地球温暖化対策がグローバルで動き始めたことが、ＥＶを強く後押しする。コスト高や充電インフラの整備といった数々の課題を抱えながらも、非自動車会社も交えたＥＶビジネスへの傾注が加速している。
二酸化炭素（ＣＯ２）などの温室効果ガスの排出を実質ゼロにするカーボンニュートラルは、２０１５年の「ＣＯＰ２１（国連気候変動枠組み条約第２１回締約国会議）」で採択された、いわゆる「パリ協定」に基づく温暖化対策の柱だ。世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて１．５度の上昇に抑えるのを努力目標とし、そのためには５０年にカーボンニュートラルの実現が必要と導いている。
日本政府も昨年１０月に５０年での達成を宣言したが、資源エネルギー庁によると今年１月時点で１２５の国・地域が同様の実現を表明している。世界最大の排出国である中国は１０年遅れの６０年での達成を掲げているものの、同国を含むと世界のＣＯ２排出量の約３分の２を占める国と地域がカーボンニュートラルに取り組むことになる。
脱炭素へ発電と自動車が鍵に
排出削減を進めるうえで着目されるのが発電と自動車だ。日米欧中におけるセクター別ＣＯ２排出源は、いずれも発電が５割前後と最も多く、次いで自動車が中心の「輸送」（国・地域によって１～３割程度）となっている。発電は化石燃料から再生可能エネルギーへの転換が対策の柱となる。一方の自動車での脱炭素は、現時点の主流であるガソリンエンジンとディーゼルエンジンの内燃機関からＥＶなど電動車への転換、すなわち電動化ということになる。
電動車はＥＶのほかに実用化されているもので、エンジンとモーターを併用するハイブリッド車（ＨＥＶ）、外部充電を可能にしたＨＥＶであるプラグインハイブリッド車（ＰＨＥＶ）、水素の化学反応で発電してモーターで走る燃料電池車（ＦＣＥＶ）がある。このなかで、ＥＶとＦＣＥＶは走行中の排出ガスはゼロとなる。
製造への参入障壁が低く、普及に期待
さらにＥＶは、主要部品がモーターとバッテリーというシンプルさもあって、製造への参入障壁は低く、電動車で最も普及が期待される存在になった。もっとも、筆者の推計だと２０年の世界販売は２５０万台程度で、約９千万台の新車総需要のなかでは、まだ３％にも満たない規模だ。
だが、ここ１、２年で各国政府がエンジンのみで走る自動車を３０年から４０年にかけて販売禁止にするといった方針を相次いで打ち出したことから、ＥＶ産業の成長への期待が膨らんでいる。その象徴として、昨年７月にはＥＶ専業の最大手である米テスラの時価総額が、自動車トップのトヨタ自動車を上回る事態となった。米アップルなどＩＴ大手もＥＶ事業への参入を準備しており、伝統的な自動車企業とのＥＶレースに挑む構えだ。
（写真提供＝テスラ）
【用語解説】
◆テスラ
米国で２００３年創業のＥＶ専業メーカー。２０年の販売は５０万台（前年比３６％増）で世界シェアは約２割だった。中国や欧州など海外生産も加速させており、２２年には１００万台の販売をめざす。パナソニックが主たるバッテリー供給者で、１０年にはトヨタと資本・業務提携（１６年に解消）するなど日本企業との接点も少なくない。ＣＥＯのイーロン・マスク氏は、２０年に有人宇宙飛行を成功させた宇宙開発企業のスペースＸも経営する。
電気新聞２０２１年６月１４日
