【アーカイブ】テクノロジー＆トレンド 2025

脱炭素社会の実現に向け、各種産業分野において水素やアンモニアの利用が有望視されている。このような大規模なエネルギー源の転換を円滑に進めるためには、新エネルギーとなる物質を安全・安心に運用するための保安技術が必要不可欠である。

特に気体燃料の場合は、ガスの漏えいと漏えい後の着火にも対処できる技術を確立することが重要となる。今回から３回にわたり、水素やアンモニア、あるいはこれらが燃焼した際に生じる火炎を光学的に可視化する技術について紹介する。

　「２０５０年カーボンニュートラル」が打ち出されて以来、モビリティーの電動化実現に関する政策提言や戦略が発表され、ＥＶ（電気自動車）向け給電技術の研究開発・整備が国主導で動き始めている。

そのひとつがＥＶワイヤレス給電である。ＥＶ普及の起爆剤として期待されている技術であり、２４年６月にＥＶワイヤレス給電協議会が設立され、２５年に開催される大阪・関西万博では会場内を走行するＥＶバスには走行中ワイヤレス給電技術が導入される計画だ。

　電力とは異なる分野だが、脱炭素やエネルギーと同じく現在の日本で最もホットな話題の一つにオーバーツーリズム、特に外国からの観光客の集中に起因する問題への対応が挙げられる。

特に京都は外国人に人気の観光都市、同時に多くの住民が暮らす大都市でもある。

その現状と対策をテーマとする研究会の分析・提言活動を通じて、対策の本質である「データを生かす」「人流をずらす、分散させる」「ユーザーとうまくコミュニケーションする」という打ち手は、意外にも再生可能エネルギー大量導入時代の電力システムとも通じるものがあることがわかってきた。

我が国において、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量の約２割は石炭火力由来との試算もあり、排出量削減に向け、石炭ガス化複合発電（ＩＧＣＣ）、バイオマス・水素・アンモニア混焼などの取り組みがなされている。

一方、石炭燃焼では石炭灰が副生し、適切な利用・処分が課題となっている。しかし、これまでの研究により、石炭灰にはＣＯ２排出量削減や大気中ＣＯ２吸収に利用できる可能性があることが明らかになってきており、ＣＯ２削減への寄与も期待される。

今回から全３回にわたり、電力中央研究所で取り組んでいる石炭灰など燃焼灰を活用したＣＯ２削減技術を紹介する。第１回は、石炭灰を主原料とするコンクリートの開発に焦点を当てる。

この連載も２０２１年、２２年に続き、ついに３回目となる。

最初の連載時は、内外の名立たる完成車メーカーが、３０～４０年頃にはクルマを全て電動化すると表明した頃だ。筆者自身も電気自動車（ＥＶ）を購入し、その実態レポートなどをお届けした２回目は、世界的にＥＶが売れ始め、ＥＶシフトという言葉まで生まれた。

３回目の今回は、世界的にＥＶの販売数の伸びが減少に転じ、各国完成車メーカーもＩＣＥ販売終了計画を見直すと発表している。このような状況を踏まえ、改めてＥＶにまつわる話題をユーザー目線も混ぜてご紹介しようと思う。

米国では生成ＡＩ（人工知能）が大きなブームとなり、企業は設備投資やサービス開発に注力している。米電力業界は、巨大ＡＩデータセンター向け電力調達に奔走している。

トランプ大統領はＡＩ大統領令（１４１７９号）を１月に出し、４月には行政管理予算局（ＯＭＢ）が「イノベーション、ガバナンス、国民の信頼を通じた連邦政府のＡＩ利用促進」および「政府における人工知能の効率的な調達」という２つの覚書を発表するなど、ＡＩ強化で活発に動いている。しかし、ＡＩを巡る中国との覇権争いは厳しさを増しており、政策の成否が問われつつある。

九電グループは、電気事業を通じて培ってきたノウハウを生かし、未来志向型で地域の活性化にも貢献する多様な事業創出に力を入れている。その取り組みとして推進するのが「ＫＹＵＤＥＮ　ｉ―ＰＲＯＪＥＣＴ」で、その枠組みのもと、新規事業の創出にチャレンジしている。

本連載では、「ＫＹＵＤＥＮ　ｉ―ＰＲＯＪＥＣＴ」で推進する「サーモンの陸上養殖プロジェクト」を例に、九電グループのイノベーション創出の取り組みを紹介する。

近年、あらゆる社会インフラ分野でデジタル技術の活用が進み、電力業界も例外ではない。注目されるのが「スマート保安」だ。

ガスや石油といった他インフラ業種が先行する中、電力業界でも安全性や効率の向上を目指し、本格導入への気運が高まっている。

ＡＩ（人工知能）やＩｏＴ、ローカル５Ｇといった新たな技術が保安体制に革新をもたらしつつある一方で、電力という社会インフラの特性ゆえ、導入には慎重さも求められる。電力分野でのスマート保安の可能性と課題を探りたい。