ダイヘンは、２０２５年４月、大阪・関西万博にて電気自動車（ＥＶ）を“走りながら”充電する「走行中ワイヤレス給電」の運用を開始する。充電作業そのものを不要としＥＶの利便性を大幅に向上するとともに再生可能エネルギーの最大活用にも貢献する、長年の研究開発により生み出した最先端の技術だ。本技術の社会実装に向け、２４年には「ＥＶワイヤレス給電協議会（通称＝ＷＥＶ）」を幹事会社の１社として設立。産学官での連携も強化し、取り組みをさらに加速させていく。

　当社は、脱炭素社会実現の鍵となる電気自動車（ＥＶ）の普及促進に貢献するため、ＥＶ充電システム総合メーカーとして、業界を牽引する先端技術を搭載した機器・システムを開発、市場投入している。その中でも特に国内メーカーに先行して開発に取り組んできたのが、プラグをつなぐことなく非接触でＥＶを充電するワイヤレス給電技術だ。ＥＶを“停めるだけ”で充電可能な「停車中ワイヤレス充電システム」は既に環境省などと連携し、バスやトラック等の商用ＥＶをユースケースとして全国で実装を推進している。

　そして２５年４月には、大阪・関西万博にてＥＶを“走りながら”充電する「走行中ワイヤレス給電」の運用を開始する。万博を皮切りに社会実装に向けた取り組みをさらに加速させる。

　開発のスタートは今から約１３年前の１１年。ＥＶよりも出力の小さい、工場内搬送に用いられる自動搬送台車（ＡＧＶ）向けの開発から開始した。販売を開始した１６年には３キロワット程度の出力しか出せなかったが、継続的な研究開発により、１７年には１１キロワット、２３年には一般的なプラグイン急速充電器と同じ１５キロワットまで出力を増強させることができた。元々は電車の線路のような平行に敷設した２本の導線を用いる「平行２線方式」を採用していたが、より大電力化に有利な「コイル方式」へと開発の方向性を変更したことがその大きな理由だ。コイル方式とは、道路に埋設（設置）した送電コイルからＥＶ車体の底面に設置した受電コイルに非接触で電気を送る仕組みである。

　◇有線式と同等効率

　当社の走行中ワイヤレス給電は、ほかにも高い性能を持っている。まずは電送効率だ。一般的なプラグイン充電器と同等の９５％を実現し、電気を無駄にせずに充電することができる。そして、給電における高速制御技術。コイル上にＥＶが走っていることを瞬時に感知し、ＥＶがどれだけ速いスピードで走っていても給電することができる。ＥＶがコイル上を走っていない間は給電しないため、電気を無駄にすることもない。これらは当社の長年にわたる研究開発の成果である。

　走行中ワイヤレス給電には、充電作業がなくなることによる利便性向上のほかにも様々なメリットがある。まずは、車体軽量化によるＥＶの電費向上および道路やタイヤへの負担軽減だ。走りながら常に充電し続けるため、車体に電気を貯める必要がなくなり、搭載するバッテリー容量を大幅に削減できる。

　◇系統安定化に寄与

　また、再エネの最大活用にも貢献する。現状トラック等の商用ＥＶは昼間に各地を走り、夜間に一斉充電をすることが多い。しかし走行中ワイヤレス給電では、太陽光発電などの再エネが発電される日中に充電できるため、蓄電池などを介さずに再エネをダイレクトに活用することが可能だ。将来的にはＥＶバッテリーを１つの分散電源と捉え走行中ワイヤレス給電を電力系統とつなげることで、広い範囲でのエネマネに活用することも視野に入れる。例えば猛暑日など人々の電力需要が上昇し電力不足が発生した際、ＥＶが走行中給電のコイルを通じて電力系統に電気を送ることで系統の安定化へつなげることもできる。

　当社は、既に走行中ワイヤレス給電技術の開発を完了している。社会実装に向け今後重要となるのは、産学官の連携による実運用に向けた制度面の整備だ。２４年月、ダイヘンは幹事会社の１社として日本で初めてのワイヤレス給電の業界団体ＷＥＶを設立した。ＷＥＶには現在１１０を超える企業・省庁等が正会員やオブザーバーとして加盟しており、ワイヤレス給電の制度化・標準化・事業化・社会実装・普及活動などを推進している。

電気新聞２０２５年２月１７日