世界の自動車メーカーは一斉に電気自動車（ＥＶ）の販売強化へと走り始めているが、実現を左右するのはバッテリー（蓄電池）の安定調達だ。バッテリーはＥＶのみならず、燃料電池車（ＦＣＥＶ）やハイブリッド車（ＨＥＶ）でも使うので、各社の必要量は膨大となる。また、現在のリチウムイオン電池よりもエネルギー密度や安全性などを高められる次世代の「全固体電池」を巡る企業間・国家間の先陣争いも、熱を帯びている。
トヨタは販売計画を倍増
トヨタ自動車は５月にＥＶなど電動車の中期的な販売計画の見直しを行い、公表した。従来は２０２５年ごろにグローバルで５５０万台の販売を掲げていたが、今回は３０年に８００万台という数値に引き上げた。そのうち、ゼロエミッション車であるＥＶとＦＣＥＶについては計２００万台とし、従来の計画を倍増させた。
トヨタは１９９７年にエンジンとモーターを併用するＨＥＶを世界で初めて量産化し、電動化の先頭を走ってきた。同社のＨＥＶは、高い燃費性能などにより各地で支持を獲得、２０年度の世界販売は２０９万台（前年度比１１％増）となった。ＨＥＶを主体とする同年度の電動車比率は２４％と、ほぼ４台に１台に達しており、世界の主要メーカーでは最高だ。
ちなみに新車販売でトヨタと首位の座を競う、独ＶＷ（フォルクス・ワーゲン）の２０年の電動車（ＥＶとプラグインハイブリッド車＝ＰＨＥＶの合計）比率は４．５％にとどまる。
トヨタが電動車に搭載しているバッテリーの総容量は、現状で年６ギガワット時（６００万キロワット時）だが、電動車を８００万台に増やすには、その３０倍の１８０ギガワット時（１億８千万キロワット時）が必要になるという。新たな電動化計画を発表した長田准執行役員は「バッテリーの確保とＥＶの生産ラインづくりが大きな課題となるが、いずれも積極的に投資していきたい」と強調した。
一方、今年３月に欧州の新車販売に占めるＥＶの割合を３０年に７割とする計画を発表したＶＷは、同年までに欧州内で大規模なバッテリー工場を６カ所新設する方針も示した。６工場の合計能力は年２４０ギガワット時（２億４千万キロワット時）としており、トヨタが同年に必要とする容量を３割強上回る。およそ４００万台のＥＶに搭載できる規模であり、ＶＷはバッテリーでライバルを一気に引き離そうと打って出る。
夢の「次世代型」でしのぎ
バッテリーを巡っては、もうひとつの闘いも進んでいる。次世代型の主役と目されている全固体電池の実用化レースだ。現在使われているリチウムイオン電池よりも安全性に優れ、エネルギー密度が高いため、コンパクトにでき、コスト低減の可能性も高いという夢のようなバッテリーである。
世界の自動車大手が開発を進めており、日本勢もトヨタ、日産自動車、ホンダの３社が取り組んでいる。国も開発を後押ししており、新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）が１８年度から始めたプロジェクトでは自動車やバッテリーメーカーなど民間２４社と１５の大学・研究機関が産学共同で研究を進めている。
ＮＥＤＯによると、０１年から１８年までの全固体電池に関する特許出願は日本が世界の３７％を占め、最も多かった。実用化への歩みでも日本がリードしており、トヨタはいち早く２０年代前半に発売する新車に搭載する計画を公表、２１年には試作車を披露することになっている。全固体電池の実用化はＥＶの普及を加速させ、自動車メーカーの勢力図を一変させる可能性を秘めている。
【用語解説】
◆全固体電池
現在のリチウムイオン電池は、電解液の中をリチウムイオンが行き来して充放電するが、電解液は漏れると火災を起こしやすい。全固体電池は電解液を固体材料による「電解質」にするもので、安全性は飛躍的に高まる。エネルギー密度は３倍程度にできるため電池はコンパクトとなり、自動車の航続距離を伸ばすことが可能。充電時間もリチウムイオン電池より３分の１ほどに短縮できる。多様な材料を使える可能性があり、コスト低減も期待できるが、量産化技術の確立など課題も多い。
電気新聞２０２１年７月５日
