脱炭素社会実現の鍵としてモビリティーの電動化が挙げられるが、電力エネルギー分野との連携やエネルギー×モビリティーのプラットフォーム構築など、ｅモビリティーの普及拡大に向けた一層の取り組みが必要な局面を迎えている。モビリティーの電動化は移動の利便性や生活の効率化・電化などスマートシティー形成にも大きな影響を与えることとなる。第１回では、国内外の代表事例からスマートシティー×ｅモビリティーの特徴や可能性を抽出してみたい。
欧州４６都市が参加するプロジェクトと３つの観点
電源の低炭素化が先行し、それに伴うモビリティーの電動化の取り組みも活発となってきている欧州では、スマートシティー・コミュニティー・ライトハウス（灯台）・プロジェクトが実施されている。１４のプロジェクトに４６の都市が参画し、セキュアで安価でクリーンなエネルギー、スマートなｅモビリティー、スマートなツール・サービスの３つの観点からプロジェクト間連携や知見共有が行われている。これらの観点はスマートシティーを形成する上で最重視されていることが分かる。
１４のプロジェクトの一つ、ロンドン、ミラノ、リスボンで実施されているシェアリング・シティーでは、ｅモビリティーとしてｅカー、ｅバイク、ｅカーゴバイク向けのシェアリング・プラットフォームが開発・展開され、シェアリングに対応するスマートパーキングや充電スタンドを備えたスマート街灯など、スマートシティーを意識した公共インフラ整備も検討されている。ライトハウス・プロジェクトのウェブサイトには他にもｅモビリティーを活用したスマートシティーの姿が様々に示されている。
日本でもスーパーシティ構想などが始動
日本においても、エネルギー・交通・行政・医療・教育など人々の生活全般にわたる“まるごと未来都市”を志向し、都市ＯＳやデータ連携基盤構築も包含する「スーパーシティ構想」（２０２１年春から５地域程度）、地域の移動の課題解決のため新たなモビリティーサービスを社会実装してゆく「スマートモビリティチャレンジ」（５２の実証地域）、自動運転の多目的車両である、ｅ―Ｐａｌｅｔｔｅなど先進のｅモビリティー活用により人・モノの移動を最適に効率的に運用するウーブン・シティなど、ｅモビリティーがスマートシティーで活躍するステージが用意されている。欧米で実証・実用が盛んになりつつあるｅトラックやｅバスについても、スマートシティーにおける物流ＭａａＳやマルチモーダルＭａａＳの枠組みで、今後検討が進んでいくであろう。
著者も委員として参加している内閣府戦略的イノベーション創造プログラム「ＩｏＥ社会のエネルギーシステム」では、ｅモビリティーが普及した地域やコミュニティーの中での再生可能エネルギー利活用やエネルギー需給への影響、エネルギーを持ち運ぶことによる電力レジリエンスへの貢献など、ｅモビリティーとエネルギーシステムとの関わりについても議論しているところである。
エネルギー、行政サービス、インフラを繋ぐeモビリティー
最後に、ここまで紹介した順に紹介したキーワードをプロットすることで、ｅモビリティーを核としたスマートシティーの姿を図に描いてみたい。ｅモビリティーは利用者からの受容や充電インフラ拡充の課題はあるものの、利便性・効率性・環境性に加えて、エネルギー（ＩｏＥ）・情報（ＩＴＳ）の端末としての性質も加味すれば、スマートシティーの様々なサービスとの連携をつかさどるキーコンポーネントとしての役割を担うことが期待されよう。
【用語解説】
◆スマート街灯
ＬＥＤ街灯、ＷｉＦｉ基地局、環境センサー、交通流センサー、太陽光発電、デジタルサイネージ、ｅモビリティー用充電器などを一体化した多機能な街灯。
◆都市ＯＳ
人々の生活、都市のインフラ、気象や地形などに関わる様々なデータを分野横断的に取り扱い、かつ、多彩な都市へ横展開可能な、都市を運営するためのプラットフォーム。
◆ＩｏＥ（Ｉｎｔｅｒｎｅｔ ｏｆ Ｅｎｅｒｇｙ）
社会 エネルギーの供給情報、消費情報がインターネットにより結合されエネルギーの需要と供給の双方が管理される社会。エネルギー＆情報端末としてのｅモビリティーは、エネルギーマネジメントの中核を担う可能性を持っている。
電気新聞２０２１年１月１８日
