【アーカイブ】テクノロジー＆トレンド 2022

電気自動車（ＥＶ）は、走行中の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量削減だけでなく、再生可能エネルギーの導入拡大に対する電力系統安定化への貢献といった付加価値も有するキーテクノロジーである。

今回を含め全５回にわたって、ＥＶ普及に向けた電力中央研究所の取り組みを紹介する。

今の我々は中央集権的に管理された電力インフラにより安定して電力を利用することができている。

それに対し、脱炭素化に向けた再生可能エネルギーの主力電源化の動きを背景に、エネルギーの分散化の動きが着々と広がっている。分散電源の普及が進めばこれまでとは異なるインフラの運用が必要となってくる。

あらゆるモノが互いにつながり合ってやりとりできるようになったこの時代に、我々はどのような次世代の電力インフラを目の当たりにするのだろうか。

東日本大震災以降進んできた日本の需要側資源活用は、ここにきて拡大期かつ仕組みの細部設計期に入っている。需要側資源を取りまとめる「アグリゲーター」の役割も広がっていく見通しだ。

そこで２回にわたって、需要側資源の一つ、デマンドレスポンス（ＤＲ）と、需要側資源を取りまとめて活用するＶＰＰ（仮想発電所）、アグリゲーターを取り巻く現状について解説するとともに、今後について展望したい。

２０２１年２月に「次世代スマートメーター制度検討会」より、低圧の次世代スマートメーターの基本仕様が公表された。同仕様では、スマートメーターが取得、保持、提供するデータの種類・粒度・頻度が、利用シーンを想定した費用便益とともに提示された。

その後、検討課題となっていた高圧特高の次世代スマートメーターのデータ仕様、低圧ならびに高圧特高それぞれのＢルート通信方式などに関する議論が進み、図のように次世代スマートメーターの仕様がおおむね固まった。

第一線現場における喫緊の課題である「省人化」「技能継承」。この永遠の課題の解決・改善に向けて、昨今デジタル技術の適用促進が活性化してきている。

その中でも、ここ数年で実務適用・社会実装が進んできたのが「ＸＲ技術」である。

本連載では、第一線現場における省人化を含む技能継承へのＸＲ技術の活用について各種最新事例を交えてご紹介する。初回は、そもそも「ＸＲ技術とは何か？」について理解を深めたい。

カーボンニュートラルに向けて、再生可能エネルギーの大量導入、住宅・業務用建物・交通におけるエネルギー利用の電化、さらには水素など新燃料の非化石エネルギーからの製造のため、電力システムでは電源・送配電網・需要の構造が大きく変化しつつある。

本連載では、実システムでの実験・実験評価が難しい電力システムの毎日の運用の改善・設備計画・技術評価に用いられる電力需給解析ツールの動向について解説する。

地球温暖化による気候変動、新型コロナウイルスの感染拡大、ロシアのウクライナ侵攻などを背景に食料とエネルギーの安全保障の重要性が増大している。

就農人口の激減で危機的な状況にあるわが国農業の持続的な発展と成長産業化を図るためには、食料サプライチェーンの各段階におけるイノベーションが不可欠である。

そこで、「食」に焦点をあて「生産、調理、消費」における電力中央研究所の取り組みを５回連続で紹介する。

我々の身の回りでは様々な多孔性材料が使われている。冷蔵庫や車の消臭剤、床下除湿や猫の砂といった吸湿材がそれである。ミクロな視点で見れば、多孔性材料の「孔（あな）」が臭いの元となるガス分子や水分を回収することで、その機能を発揮する。

この孔を自在に設計し、目的のガス分子を除去できる新たな多孔性材料・ＭＯＦ（Ｍｅｔａｌ－Ｏｒｇａｎｉｃ　Ｆｒａｍｅｗｏｒｋ）に注目が集まっている。この素材を巧みに用いることで我々が手にする未来を全５回に分け紹介する。

地球温暖化防止の意識が高まり、連日、関連のニュースや話題に欠くことがない。海外の取り組み状況では、電気へのエネルギー転換や利用の各シーンにおいて、従来の標準である交流と異なる直流を見直し、有効に活用しようとする動きが出始めている。

過去から、電気としての交流と直流は、水と油の関係のようにも思われてきた。見方を変え、身近な真水と塩水との関係に例えれば、調理も電気も、「さじ加減（ＡＣ・ＤＣの比）」が決め手になるのではないだろうか。

デジタル通貨を活用した電力取引ビジネスの検討は、暗号資産（仮想通貨）の取り扱いを契機とした資金移動・支払い決済の多様化や、電力取引データのデジタル化の流れを踏まえ、電力および環境価値の取引を中心に適用検討が始まっている。

今回は、デジタル通貨を活用したピア・ツー・ピア（Ｐ２Ｐ）電力取引における決済方法の現状と関西電力の取り組みを紹介する。また次回は、当社が取り組んだ実証実験について紹介する。

２年ほど前に「ＥＶは普及するか！？」というタイトルで当欄連載を執筆させて頂いた。その際、街中でＥＶ（本稿ではいわゆる電気自動車をこう表記する）をほとんど見かけないと書いた。現在はどうだろうか。

最近は頻繁にクルマに乗っているが、私の起居する東京２３区内ではクルマで出掛けると、かなりの確率でＥＶを見かけるようになった。国内外の完成車メーカーによるＥＶのテレビＣＭも頻繁に見る。

この２年の間にＥＶを取り巻く環境はだいぶ変わったようだ。本連載では、ＥＶを取り巻く状況を私というユーザー目線とエネルギーの側面から報告する。

ビルマルチ空調機はビル用マルチエアコンとも呼ばれ、中規模以下の業務系ビルの大半が導入している。全国で１５０万台あまり設置されていると推定され、定格消費電力の単純合計は１５００万キロワットにおよぶ。

機器自体が集中制御に対応し、インバーターを内蔵しているため細かく運転調整が可能という、ＤＲのリソースに適した特長を持つ。

近年、大手企業の参入が相次ぐ水産物の「陸上養殖」。年々漁獲量が減りつつある天然モノ、異常気象などにより打撃を受けることも多い海面養殖を補う、新たな技術として注目を集めている。

この陸上養殖は、電力（Ｐｏｗｅｒ）を食品（Ｆｏｏｄ）に変換（ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）し、テクノロジーによって管理・制御がしやすく、人材不足への対応や労働環境の改善も図れるため、スマート養殖と呼ばれている。

関西電力グループは、一見本業から遠いと感じるこの陸上養殖事業に参入したが、なぜ参入を決めたのだろうか。