再エネでＥＶを充電するにはどうすれば充電費合算へ小売間の需要移転

　前回、これまで１３５年間地理的にほとんど移動しなかった電力需要に、電気自動車（ＥＶ）という地理的に移動する需要が加わり、ＥＶによるサービスも多様化していくだろうことを示した。今回は、多様化の一例として、「再エネでＥＶを充電するにはどうすればよいか」という問いについて考えながら、需要家と電力システムの立場、双方から考えてみたい。猛暑の中でＥＶのＶ２Ｈを使ってエアコンを使用したささやかな体験も報告する。

仮想Ｙさんの場合

　私は気候変動対策やデマンドレスポンスに興味があり、それをベースにＥＶ充電の研究をしている。そのため、再生可能エネルギーでＥＶを充電したいのだが、これがなかなか単純ではない。ここでは、市街地に住み、自分のＥＶを再エネ１００％で充電したい会社員Ｙさんを仮想して、その苦悩を見てみよう。

　太陽光発電（ＰＶ）や風力発電だけ（必要なら蓄電池も）がＥＶ充電器につながっているシステムは分かりやすいし、既に実証試験も始まっている。しかし、このような設備を作ることは、人口密度の高い市街地などでは難しいのが現実だ。

　次に考えられるのは、自宅で再エネ１００％の電力メニューを契約して、自宅で充電することである。これだと、Ｙさんは再エネ１００％で充電しているように見えるため満足感もある。環境省のＥＶ補助金を受ける際の「再エネ１００％電力調達要件」にも合う。しかし、夕方・夜間に行われることが多い帰宅後の充電は、ＰＶ出力が少ないため火力発電のたき増しにつながるという問題もある。

　電力システム側から見ると、ＰＶ発電が多い昼間に勤務地や出先で充電してもらうことが望ましいのだが、Ｙさんから見ると自宅以外での充電は再エネ１００％には見えづらい。出先の充電に関しては現在パブリックな充電スタンドは地理的な偏在があるようで、普通に充電できるスタンドが少ない地域もある。いわんや再エネ１００％電力によるスタンドを近隣で見つけるのはほぼ不可能だろう。

　そこで、私は移動先でのＥＶ充電などの費用をその需要家が契約する電力使用に合算することを考えた。この方法なら、自分の選んだ再エネ１００％電力をどこでも自身のＥＶに充電できる。このサービスでは、図１のような請求書がイメージできる。

ＰｏＵ概念を提唱

　私は、今後の電力サービスに関する概念として、Ｐｌａｃｅ　ｏｆ　Ｕｓｅ　（ＰｏＵ）を提唱している。電力の世界では長年Ｔｉｍｅ　ｏｆ　Ｕｓｅ（ＴｏＵ、時間帯別料金）が使われてきたため、ＰｏＵは今後ＥＶなど移動する電力需要への新しいサービスの考え方を示すものとして分かりやすいと思う。先の例は個人を対象にした例だが、ＲＥ１００に参加する企業がＥＶを再エネで充電したいときにも、ＰｏＵは役立つと考えている。

　話を戻そう。合算サービスでは、Ｙさんは自身が契約している小売事業者（仮にＡとしよう）に対して出先でのＥＶ充電の料金を支払うが、その充電スタンドには別の小売事業者（同様にＢ）が電力を供給していることが多い。このためＰｏＵサービスでは、両小売事業者間で何らかの精算が必要である。

　研究中の合算サービスでは、電力需要そのものを小売Ｂから小売Ａに移し、直接的に小売Ｂの再エネ１００％の電力が供給される。鍵となる小売事業者間の需要の「移転」は、部分供給の仕組みをヒントに検討を進めており、いずれご報告したいと考えている。

　最後に、先日の猛暑で電力需給ひっ迫注意報が出た際の体験を紹介しよう。私たちは研究施設である実験ハウスにＥＶによるＶ２Ｈで電力供給をしながら＝図２、エアコンの効いた部屋で作業した。需給ひっ迫時でも電力系統への負担を増やさず電気を使えることは大変有益であり、社会的受容性も高いのではないかとＶ２Ｈの意義を実感した。ＰｏＵサービスを含め、移動する電力需要、ＥＶの活用方法は大変広そうだ。

【用語解説】
　◆ＲＥ１００　ＣＬＩＭＡＴＥ　ＧＲＯＵＰとＣＤＰの２つの非営利組織による国際的なイニシアティブで、参加企業は年度を定めた再エネ１００％の宣言をする。類似の取り組みにＥＰ１００、ＥＶ１００もある。

　◆再エネ１００％電力調達要件　環境省のＥＶ補助金を受ける条件で、自家発電・再エネ電力メニューの購入・再エネ電力証書の購入、またはその組み合わせにより、家庭等の使用電力を再エネ比率１００％にする。

　◆時間帯別料金　歴史的には需要家の夜間の電気料金を安くしヒートポンプ給湯機などの導入に一役買った。最近、米国カリフォルニアなどでは、昼間はＰＶが発電するため、夕方のみ高くなるメニューが基本となりつつある。

　◆Ｖ２Ｈ（Ｖｅｈｉｃｌｅ　ｔｏ　Ｈｏｍｅ）　ＥＶからの充放電設備で家に放電すること。