日々、移り変わる電気業界のテクノロジー（技術）とトレンド（流行）から最新の技術動向を各分野の専門家の解説でお届けしています。
このページでは、2018年から続く「テクノロジー＆トレンド」を、より読みやすく、もっと読者さまの元へ届きやすくなるよう、アーカイブしました。
ＶＵＣＡ時代に対応する電力のデジタル化
今という時代を最も的確に表す言葉として注目されているのが、ＶＵＣＡ（ブーカ）である。ＶＵＣＡとは、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（曖昧性）という４つの頭文字から取った言葉で、現代の経営環境や個人のキャリアを取り巻く状況を表現するキーワードとなっている。
これは、１９９０年代にアメリカの軍事領域で用いられてきた言葉で、「予測不能な状態」を意味する。電力業界は、ＶＵＣＡの中にあり、これに対応するテクノロジーこそが「デジタル」である。
５Ｇ移動通信への期待
９月に発生した北海道胆振東部地震の際、携帯電話、スマートフォンの充電先を求めて、電源の供給されている建物に、被災者の方が集まっている光景がテレビで報道されていた。
携帯電話が広く使われるようになって２０年程度、スマートフォンは１０年程度だが、移動通信は生活の一部になり、皆が手放せないものになっている。
一方で、移動通信の技術は、着実に進歩しており、アナログ通信であった第１世代から、現在は第４世代が主流となり、今、第５世代（５Ｇ）の開発が進んでいる。５Ｇ移動通信とは何か。社会をどう変えるのか。
中部電力のＩｏＴ戦略
中部電力は２０１８年３月「中部電力グループ経営ビジョン」を改定。それまでエネルギー事業で培ってきた強みに最新の人工知能（ＡＩ）、ＩｏＴ技術を合わせ、コミュニティーの抱える社会課題の解決に寄与する「新しいコミュニティーの形」を提供し、これを成長分野として確立していくことを表明した。
今回から計３回、中部電力の新たな成長分野確立に向けたＩｏＴ戦略について連載していく。初回は経営ビジョン実現に向けたアプローチと新規事業の取り組みの全体像を紹介する。
ＲＰＡはオフィス業務をどう変えるのか
２年ほど前からＲＰＡ（ロボティック・プロセス・オートメーション）というキーワードが、ＩＴトレンドの上位に並ぶようになり、昨年はＲＰＡフィーバーと呼ばれるほど首都圏の大手企業を中心として導入が進んでいる。
電力業界においても電力会社の導入をきっかけにＩＣＴ系関連会社が次々と支援サービスへの参入と提携を発表した。ＲＰＡは企業活動の何を変え、どのような効果をもたらすのか、３回に分けて紹介する。
ドローンが飛躍する社会実現に向けて
空の産業革命に向けたロードマップを基に無人地帯での目視外飛行実証が開始されており、物流分野のみならず農業分野やインフラ点検、非常時などへの活用可能性が広がっている。
目視外による長距離飛行の実現には、第三者上空通過や撮影画像のプライバシー対策に加え、機体性能向上や墜落災害リスクなど、課題が多い状況であり、安全性の確保と社会からの受容性をいかに高めるかが鍵である。
デジタル革命が送配電部門を変える
電力デジタル革命は、ただのブームや新ビジネスへの機運から、電気事業本体の根本的変革や規制政策の変化に大きな影響を与える段階へと進んできている。
特に再生可能エネルギーの急速／大量導入、ＤＥＲ（需要側資源）の拡大の中で、送配電ネットワークや電力需給運用について、どのようなデジタル革新の取り込みが行われるかが非常に重要になってきている。
フレキシビリティー 小規模供給力の活用法
大規模集中型電源の投資が難しくなる一方で、配電系統への変動型再生可能エネルギー発電の連系増加に伴って系統制約が顕在化しつつある。
欧州では需給運用・送配電系統混雑解消に活用できる小規模供給力をフレキシビリティーと呼び、これをどのように使っていくかが課題となっている。今回は欧州で検討されている市場型の取引プラットフォームを紹介する。
ブロックチェーンが電力ビジネスを変える
中央管理者を必要とせずピア・ツー・ピア（Ｐ２Ｐ）方式で直接取引を可能にするのがブロックチェーン技術であり、ビットコインをはじめとする暗号資産のコア技術であるが、電力分野での応用も試行されている。
太陽光発電の余剰電力をＰ２Ｐで別の需要家に取引する電力取引プラットフォームがその代表例であり、スタートアップ企業を中心に世界中で実証実験が行われている。
今回から４回にわたり、電力分野でのブロックチェーン技術の取り組みや活用事例を紹介する。
脱炭素社会実現の鍵を握る産業の電化
先頃、閣議決定された長期戦略に掲げられた、今世紀後半の脱炭素社会実現に向けては、再生可能エネルギー主力電源化に取り組むとともに、電化技術の普及を図っていく必要がある。
民生用のエネルギー需要については、既存技術の浸透を図り、産業用のエネルギー需要については、新たな技術開発を推進する必要がある。
今回から４回にわたり、産業の脱化石燃料依存のために、再エネと電化による可能性について紹介する。
MaaS × エネルギーが生み出す新たな世界
モビリティーは「１００年に一度の大変革の時代」と言われ、MaaS（Mobility as a Service）をはじめとした様々な変化が起きつつある。しかし、それらの変化はモビリティーの範囲だけにとどまらない。
モビリティー変革の本質は、モビリティーが周辺産業の在り方をも変えていくということだ。そして、それはエネルギーも例外ではない。
そこで本連載では、モビリティーとエネルギーの交点に表出されていく未来について展望したい。まず第１回では、昨今注目を集めるMaaSとは何かを紹介する。
電気事業のスタートアップ
Utility 3.0の時代は、多様なプレイヤーが市場に参画し、電気事業のエコシステムが豊かになることが期待されている。そうならなければUtility 3.0の時代は到来しないといった方が正確かもしれない。
しかし、わが国の電気事業におけるスタートアップの層はまだ薄い。
大手エネルギー事業者によるＣＶＣ（コーポレート・ベンチャー・キャピタル）設立など、投資意欲が旺盛な今こそ、わが国のエネルギー・ベンチャーをより活発にしていくには何が必要か、４回の連載を通じて考えたい。
