【アーカイブ】テクノロジー＆トレンド 2024

表題の心は、「両者ともカーボンニュートラル（ＣＮ）実現のために有効な技術」である。再生可能エネルギーはともかく、なぜビットコインなのか？再エネの大量導入を進める上で、出力制御と系統混雑が主要な課題として顕在化している。

本連載では、「電気の無駄遣い」と批判されることの多いビットコイン・マイニングの特性を逆手に取り、柔軟に電力需要を創出可能なＤＥＲとして活用することでＣＮを推進する構想について、国内外の最新動向を踏まえながら、解説する。

レーザーなどの光エネルギーを遠隔地で電力として用いる光給電は、近年レーザーの高出力化と受光素子の光電気変換の高効率化が進んだことで、供給可能な電力が増加しつつあり、様々な分野から実用化が期待され始めている。

本連載では、３回にわたり光給電のシステム概要や特徴を紹介し、適用領域などを整理するとともに、期待と、課題や将来展望を概説する。

光給電は電気絶縁が可能な電源として利用できるため、高電圧設備への適用も期待できる。

　「官民地域パートナーシップ」で建設が進む次世代型の高輝度放射光施設ＮａｎｏＴｅｒａｓｕ（ナノテラス）は、わが国の科学技術の進展と国際競争力強化への貢献が期待されているイノベーション・インフラである。

５回の連載で、ナノテラスの光源性能と計測装置、シーズとニーズの循環、産学共創の仕組み、リサーチコンプレックスの形成などの解説を通じて、様々な階層での新たな結合が生むイノベーションの可能性に迫る。

日本の産業界が米国・中国をはじめとするライバルに対抗できる先端研究の成果と社会への実装を求めて久しいのは言うまでもない。エネルギーの世界で言えばカーボンニュートラルを実現する水素やアンモニアの大量利用、ＤＡＣＳ／ＣＣＳのようなＣＯ２固定化技術をはじめ「研究室ではほぼ実現しているが、このままではとても社会で実装されないもの」がそれに当たる。

Ｂｅｙｏｎｄ５Ｇと呼ばれる先端情報通信技術にもまったく同じ研究と社会実装の間の「壁」があり、それを打ち破るには研究の「見える化」、社会ニーズの掘り起こしや最初の使い手へのつなぎ込みといった先端研究独特のアーキテクチャー（社会に実現するための知識活動の構造）がある。

昨今、経済産業省の支援を追い風に、半導体産業に関するニュースを耳にすることが非常に増えた。２０２２年８月に設立されたＲａｐｉｄｕｓ（ラピダス）は北海道進出を表明しているほか、台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング・カンパニー（ＴＳＭＣ）の熊本進出などが話題になっている。

キオクシアやＳＵＭＣＯ（サムコ）なども工場新設・増設の動きを見せている。なぜ今、半導体なのか。今回の連載では、半導体産業が電力産業にどのような影響を与えるのか検証したい。

我が国は地熱資源に恵まれ、世界で第３位の資源量を有していると言われているものの、これまでのところ十分な活用がなされていない。

地熱資源開発の不確実性低減に向けては、地下の地熱資源が眠る地熱貯留層を的確かつ高精度に評価するための技術開発が望まれている。これまで地下に振動・電気・磁気等を与えて得られた物理探査結果データは、人間の目や手を使って処理・解釈されてきた。

近年では、ここにＡＩ（人工知能）技術を導入し、膨大なデータの分析・解析に利用する動きが見られるようになってきた。

世界初の実用規模での浮体式洋上風力発電は２００９年にエクイノール社（当時はスタトイル・ハイドロ社）がノルウェーで円柱状のスパー型浮体に２３００キロワット風車を載せて浮かべたのが世界初である＝写真。

この風車は１５年後の現在も運転を続けている。続いて１１年にポルトガルにセミサブ型のウインド・フロート２０００キロワット浮体式風車が建設された。

今ではスパー型とセミサブ型の浮体式洋上風力発電は信頼性が確立され、認証機関と銀行団から融資適格（ｂａｎｋａｂｌｅ）と認識されている（浮体式洋上風力発電の色々な形式は次回記事で解説する）。

放射性廃棄物に関する国際会議である第５０回ＷＭ２０２４（Ｗａｓｔｅ　Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ）が３月１０～１４日に、３０カ国から３３００人が集まり、米国アリゾナ州フェニックス市で開催された。今回は５０年の経験を振り返り、将来に向けた取り組みを議論した。

２つの福島第一廃炉パネルセッションを実施し、立席参加者が出るほど高い関心が示された。日本からは大学生、高専生を含めて４０名以上の参加があった。今回から３回にわたり、ＷＭ２０２４の結果、日本関連トピックス、次回以降の予定を紹介する。

伊勢湾台風、阪神・淡路大震災、東日本大震災など、数々の災害を経験し、その教訓を防災に活かしてきた日本。近年の災害の強大化と社会の脆弱化により、さらなる対策が求められている。

期待がかかるのがデジタル技術による変革、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）だ。

ＩｏＴ、クラウド、ＳＮＳ、ＡＩ（人工知能）など、急速に進展するデジタル技術を防災にいかに活かすか、産官学共創の新たな挑戦が始まっている。

中国電力とセシルリサーチでは、長年にわたり、火力・原子力発電所などの海水利用プラントを対象として付着生物対策研究を進めている。近年では研究成果の水産分野への水平展開として、広島県農林水産局水産課の協力のもと、ＡＩ（人工知能）物体検出を活用したカキ養殖採苗支援アプリ「カキＮａｖｉ」を開発し、カキ生産者や漁業協同組合による実証に取り組んでいる。

今回は、開発に至った背景として、２種類の付着生物幼生検出手法について紹介する。

産業用ヒートポンプは、高効率な電化技術であり、熱利用の脱炭素化に向けて大きな期待が寄せられている。

本連載では、電力中央研究所、日本エレクトロヒートセンター、ヒートポンプ・蓄熱センターの３者で、全４回にわたって産業用ヒートポンプの導入状況やポテンシャルを紹介するとともに、普及障壁を解消するための施策について考察する。