日々、移り変わる電気業界のテクノロジー（技術）とトレンド（流行）から最新の技術動向を各分野の専門家の解説でお届けしています。
このページでは、2018年から続く「テクノロジー＆トレンド」を、より読みやすく、もっと読者さまの元へ届きやすくなるよう、アーカイブしました。
三菱電機が目指すモノとコトの融合
これまで単体の製品として設計されてきた家電製品や設備機器がクラウドに接続され新しい機能の追加やサービスと連動が可能となるコネクティッド機器が普及し始めた。
現実世界のモノがクラウドに接続され、クラウドにおいて多様なサービスとしてのコトが拡大することにより、新たな顧客価値やビジネスモデルが創出される可能性が期待される。
新しい価値やビジネスの創出には、複数の技術の進化と普及が関与してきた歴史を振り返ることが重要である。
グリッド・デモクラシーへの鍵
電力システムは、世界中で進展する再生可能エネルギー導入・分散化の大きな変革期にあり、その特徴の一つに、“電力系統の民主化（グリッド・デモクラシー）”がある。
電力を輸送するグリッドは、プレーヤー拡大の中で中立・公平でなければならないことを意味するが、当然順守しなければならない取り決め（グリッドコード）が必要となる。
３回にわたり、“グリッド・デモクラシー”と、その鍵となるグリッドコードの動向、新たなテクノロジーについて述べる。
持続可能社会における電化の役割
持続可能な社会の実現に向けて、電化の果たすべき役割は極めて大きい。この連載では、社会の要請に応じて電化が適切に進展することを念頭に、全５回にわたってその多様な価値を俯瞰（ふかん）し、運輸・産業分野での電化動向を紹介するとともに、電化の阻害要因を克服するための政策的配慮や長期シナリオについて考察する。
全ての産業に変化をもたらすＡＩ
ＤｅＮＡでは主力のゲーム事業に加え、ｅコマース、エンターテインメント、スポーツ、ヘルスケア、オートモーティブ、エネルギーなど多種多様な事業を展開しているが、特に力を入れているのが人工知能（ＡＩ）分野である。
今後４回にわたり、ＡＩにおけるＤｅＮＡの取り組み、海外のエネルギー産業におけるＡＩの事例を紹介する。今回は、「そもそもＡＩ」とは何なのか、ゲーム事業における活用事例について紹介したい。
大企業とベンチャーの幸せな協業
エネルギー業界のベンチャー投資が活況を呈している。全く異なる強みを持つ企業同士が手を組むことで、エネルギー事業の転換が進むことが期待される。
しかし企業文化の違いも大きく、「結婚」にたどり着いたとしても、その後、成果を出し続けることは非常に難しい。大企業側の何気ない行動や言葉が相手を疲弊させてしまっている例もみられる。
電力データの可能性
送配電事業者が保有する電力データの活用による、社会貢献、社会課題の解決や産業の発展を目指し、２０１８年１１月に設立した「グリッドデータバンク・ラボ有限責任事業組合」（以下、ＧＤＢＬ）。
現在、東京電力パワーグリッド、関西電力送配電、中部電力、ＮＴＴデータの４社が組合員として運営している。１００団体を超える会員と共に、電力データと異業種データの掛け合わせ分析を行い、様々なユースケース創出に向けて検証活動を行っている。
デジタルトランスフォーメーションのいま
デジタルトランスフォーメーション、その略語のＤＸ（ディー・エックス）という言葉が聞かれるようになってから久しい。
生産性向上、業務改善、組織改革、働き方改革、新規事業開発、ベンチャー投資など、様々な企業活動におけるデジタル技術活用への取り組みやこれをテーマとすることは、企業により程度の差こそあれ、ＤＸ推進の前提となりつつある。
今回から４回にわたり、テーマごとのＤＸ取り組みの現状や課題などから、「ＤＸのいま」を考える。
活用が期待される二次電池とは
今回を含めて４回にわたって、二次電池技術について解説する。
今回は「電池について」、次回以降に「リチウムイオン電池について」「大容量蓄電池システムの利用」「二次電池への期待」を紹介する
二次電池は、種々の電極材料で、多種多様な組み合わせで構成できる。実用化には、充放電の繰り返し回数の多さ、軽量・コンパクト、ノーメンテナンス、低コストに加えて、高安全性が求められる。「二次電池」は、低炭素、情報社会のキーテクノロジーである。
ブロックチェーンが支える地域モデル
ブロックチェーンは「改ざん不可」、「プロセスの自動化」、「管理者不在」などの特徴を有する非中央集権型の分散台帳技術であり、電力分野においては、電力のＰ２Ｐ（ピア・ツー・ピア）取引や非化石価値取引などの分野などへの適用検討が進んでいる。
北海道電力では地域に根差した電力会社として、地域活性化等の観点からブロックチェーンの適用可能性やユースケースについての検討を行っており、今回から３回にわたり、当社の取り組みなどを紹介する。
九州電力グループのイノベーション
九州電力グループ（以下、九電グループ）では、「ずっと先まで、明るくしたい。」をブランドメッセージとする「九電グループの思い」の下、九州が保有するポテンシャルを生かした地域・社会の持続的発展へ貢献するとともに、九州から世界を変えていくべく「九電グループ経営ビジョン２０３０」を策定した。
このビジョンの実現に向けた取り組みの一つが、２０１７年１月より先行して開始したイノベーションの取り組み「ＫＹＵＤＥＮ ｉ―ＰＲＯＪＥＣＴ」である。
宅内ＩｏＴプラットフォームの可能性
ＩｏＴデータ活用の流れが加速する中、東京電力グループのエナジーゲートウェイでは、家庭の電力データを中心に多彩なサービスを創出・提供している。
家庭内の家電ごとの電力使用量データを用いたサービス、さらに電気の利用状況をもとにした行動推定による見守りや介護事業分野へと発展させることができるのが特徴だ。
本稿では、エナジーゲートウェイが取り組む「ＩｏＴプラットフォーム事業」について２回にわたり紹介する。
東北電力のＶＰＰ実証プロジェクト
東北電力は２０２０年２月に今後１０年程度の経営の方向性を示す「東北電力グループ中長期ビジョン」を策定した。同ビジョンでは、社会課題を解決し、地域に住む方々が快適・安全・安心に暮らすことができる社会を実現する「スマート社会実現事業」を成長事業と位置付けている。
「東北発のスマート社会」の実現に向けて、当社が取り組むＶＰＰ（バーチャルパワープラント）実証プロジェクトについて、全３回にわたり解説する。
