大林組は１４日、地盤改良や液状化対策に使う地盤改良材（グラウト材）について、製造に伴う二酸化炭素（ＣＯ２）を約６０％削減する製品を開発したと発表した。通常の改良材と同等の性能、製造コストを維持しながら、大幅な脱炭素を実現する。
低炭素型の改良材は同社と大阪防水建設社、富士化学と共同で、芝浦工業大学の稲積真哉教授の指導を受けながら開発した。
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地盤改良材製造時のＣＯ２を６割減／大林組、性能とコストも維持
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