◇日本ＵＡＳ産業振興協議会理事長 鈴木真二氏
能登半島地震の被災地で、ドローンが幅広い活躍を見せている。倒壊家屋の内部調査や土砂災害の被害状況確認、医薬品の配送など様々な活動を展開。道路寸断により陸路での対応が困難な状況下でドローンを投入し、上空からの機動的なアプローチが十分有効であることが証明された。ドローンの利活用や人材育成などを支援する日本ＵＡＳ産業振興協議会（ＪＵＩＤＡ）の鈴木真二理事長（東京大学名誉教授）に話を聞いた。
>>電子版を1カ月無料でお試し!! 試読キャンペーンはこちらから
>>この記事の続きは『電気新聞』本紙または『電気新聞デジタル』でお読みください
