能登半島地震の災害対応を通じて、ドローンの有用性に対する認識が広がっている。ブルーイノベーションなどのドローン関連企業は１月１日の地震発生後、被災地に入りドローンを用いた活動を展開した。道路寸断により孤立した地区の状況調査や物資輸送、仮設住宅建設予定地の状況確認など上空から幅広い役割を担っている。離陸から飛行、着陸までを全て自律飛行で対応できるドローンポートの活用といった新たな動きも見られる。
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