無効電力出力を瞬時に制御し、系統電圧の安定化に貢献するＳＴＡＴＣＯＭ（自励式静止型無効電力補償装置）が、再生可能エネルギー受け入れ拡大などの観点からあらためて脚光を浴びている。好調な受注を反映し、電機メーカーも生産体制整備に動き始めた。系統安定化のために使われ始めた１９９０年代の黎明（れいめい）期以来、ブームが再燃したＳＴＡＴＣＯＭの動向を追った。
「東北の北部系統を安定化すれば（東北地域で）最大需要地の仙台市まで落ち着かせられる」。そう話すのは、２３年３月に東北電力ネットワークからＳＴＡＴＣＯＭの受注を発表した東芝エネルギーシステムズ（東芝ＥＳＳ）の佐藤純正・送変電ソリューション技師長だ。東芝ＥＳＳの発表と同じ日に、三菱電機も東北ＮＷからＳＴＡＴＣＯＭの受注を発表した。
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