「石油価格が非常に高くなったことにより各国が脱石油政策に転換した。日本は自動車も家電も省エネ性能が高い製品をつくり、危機をバネに産業競争力を強化させた側面がある」（田中伸男・元国際エネルギー機関事務局長）
石油危機への対応を語る上で欠かせないのが、官民を挙げた省エネルギー対策だ。エネルギー政策の転換を迫られた日本は、１９７９年に「エネルギーの使用の合理化等に関する法律（省エネ法）」を制定。法改正を重ねるたびに規制を強化し、産業界を中心とする民間がそれに応え続けたことで世界に冠たる「省エネ大国」へと変貌を遂げた。
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