Ｊパワー（電源開発）が、既存の再生可能エネルギー電源の更新に力を入れている。同社の発電設備容量の約３５％を占める水力設備の一括更新（リパワリング）を順次進め、持ち分出力国内２位の陸上風力で設備のリプレースを急ぐ。電源の脱炭素化に向けて、現行の用地を有効利用しながら、経年化した再エネ設備を長く使えるようにするのが狙いだ。
Ｊパワーは２０５０年のカーボンニュートラルを目指すロードマップ「Ｊ―ＰＯＷＥＲ ＢＬＵＥ ＭＩＳＳＩＯＮ２０５０」の中で、２５年度までに１７年度比１５０万キロワット以上の再エネ電源建設にめどをつけるとしている。１７～２２年度末に運開した再エネ電源の持ち分は４３万２千キロワット。今後の開発によってさらなる積み増しを目指す。
牽引するのは風力開発だ。２２年には英トライトン・ノール洋上風力発電所（持ち分２１万４２５０キロワット）が運転を開始。環境影響評価中や建設・建設準備中の案件を含め、風力分野で今後約１２０万キロワット分の持ち分増加が見込まれる。
一方、水力は国内新規地点の開発が現状では難しい。Ｊパワー創立初期の１９５０～６０年代に建設された老朽設備も多く、再エネ電源として長く活用するにはリパワリングが欠かせない。
３月には北海道の足寄発電所（計４万２３００キロワット）でリパワリング工事が完了。水車ランナーの改良などで出力が増えたほか、機器操作方法を電動に変えるなど最新機器を導入した。岐阜県の尾上郷発電所（２万１３００キロワット＝更新後）や高知県の長山発電所（３万９５００キロワット＝同）でもリパワリング計画が進行している。
大規模水力である佐久間発電所（３５万キロワット）の刷新計画「ＮＥＸＵＳ佐久間プロジェクト」でもリパワリングが検討されており、２０年代後半の着工を見込む。
風力のリプレースも進んでいる。２月にリプレース地点として初めて、北海道の「新島牧ウインドファーム」（４３００キロワット）が運転を始め、２３年度にも「新苫前ウィンビラ発電所」（北海道苫前町、３万６００キロワット）など３地点が稼働する見込みだ。運開から２０年程度経過した経年化設備を４千キロワット級などの大型風車に建て替え、設備稼働率の向上を図る。
電気新聞２０２３年４月１１日
