東日本（５０ヘルツ）と西日本（６０ヘルツ）で電力を融通するための周波数変換設備（ＦＣ）として、岐阜県高山市に建設された中部電力パワーグリッド（ＰＧ）飛騨変換所（容量９０万キロワット）。２０２１年３月の運用開始以降、周波数の垣根を越えた電力の安定供給を支えている。２１年度に続き２２年度も夏冬の電力需給は厳しい想定だ。広域で融通し合う重要性が高まる中、保守拠点となる中部電ＰＧ飛騨電力センターは日々の巡視や点検を担い、安定稼働に全力を尽くしている。（西村 篤司）
飛騨変換所は、東京電力パワーグリッド（ＰＧ）が長野県側の新信濃変電所（朝日村）に増設した交直変換設備と合わせ「飛騨信濃ＦＣ」として運用する。両設備間は亘長８９キロメートルの直流幹線でつなぎ、周波数の異なる東西エリア間の電気を融通している。飛騨信濃ＦＣの運開で、日本国内のＦＣ容量は従来の１２０万キロワットから２１０万キロワットに増強された。
飛騨変換所が建設されたのは標高１０８５メートルの山間部。交流を直流に変換する「サイリスタバルブ」が設置されている交直変換棟や、電流の波形を整える「フィルター」、スイッチの役割を担う「ガス絶縁開閉装置」などで構成される。
現地は無人対応で、中部電ＰＧ基幹給電制御所が遠隔で常時監視を行っている。保守を担う飛騨電力センターは、飛騨変換所から車で１時間超の距離。月に１回は現地で定期巡視に入り、機器の確認を行っている。同センター変電課の洞浩幸専任課長は「万が一のことがあると影響が大きくなる。日々の保守に万全を期している」。
２１年３月末の運用開始から約４カ月後の同年７月、交直変換の心臓部となるサイリスタモジュールの一部部品で故障が発生するトラブルに見舞われた。運用容量の半分にあたる４５万キロワットが自動停止。「何の予兆もなく突然の出来事だった」（洞氏）が、すぐに同センターの所員が現地に出向き対応に当たった。
メーカー社員と連携を図りながら迅速に故障部品を交換。故障発生の翌日には設備の健全性が確認でき、稼働を再開した。わずか１日で復旧したことについて、洞氏は「すぐに現地出向できたことに加え、直営でできる限りのことをやった。故障点を迅速に特定し、所員一丸となって対応できた」と分析する。
周辺は豪雪地帯。冬の自然環境は特に厳しい。積雪２メートル、氷点下３０度に迫る。屋外に設置されている機器は、この気象条件に耐えられる仕様に設計されている。昨冬は念には念を入れて、機器上に積もった雪を下ろす除雪作業を直営で実施。各班６～８人の４班体制でローテーションを回し、約１週間かけて除雪を行ったという。
需給逼迫の懸念が拭えない中、構造的対策としてエリアをまたぐ広域運用拡大が求められる。飛騨変換所の重要性も高まっている。
電気新聞２０２２年６月２７日
電気新聞は［安定供給の現場から・２０２２夏］と題する不定期連載で今夏の電力供給を守る現場の努力を紹介しています。
