ＡＴＷ、欧州で注目！「暖房もこなすエコキュート」

熱源転換、日本勢に商機

欧州で家庭の暖房手段を移行する動きが広がってきた。省エネルギー性の高い「ヒートポンプ式暖房・給湯機（エア・ツー・ウオーター、ＡＴＷ）」に主役が移り変わろうとしている。背景にあるのは欧州連合（ＥＵ）の脱炭素政策。加盟各国が補助金などでＡＴＷの導入を後押しし、販売が急激に伸びている。日本の空調メーカーもこの商機を逃すまいと、生産能力や研究開発体制の拡充に乗り出した。
ＡＴＷは、いわば「暖房もこなすエコキュート」。温水を使ったセントラル式暖房が主流の欧州向けの機器となる。電気を用いるヒートポンプ技術によって温めた水を配管に循環させ、床暖房やラジエーターから放熱して住宅全体を暖める。温水は風呂や調理など給湯にも使う。北欧向けに加温性能を高めた機種、温暖な南欧向けに冷房を搭載した機種もある。

ＡＴＷの強みは省エネ性の高さ。ガスや灯油などの化石燃料を燃焼させる従来のボイラー式と比べ、３倍以上のエネルギー効率がある。少ないエネルギーで効率良く住宅を暖められ、二酸化炭素（ＣＯ２）排出削減に貢献できる。再生可能エネルギー由来の電力を使えば、家庭暖房の脱炭素にもつながる。

２０年、年間販売の約１割に

欧州の家庭用暖房機器の年間販売に占めるＡＴＷの割合は２０２０年で約１割、７０万台程度と推定される。価格は出力などによって異なるが、標準的なタイプでも工事費を含めて１００万円程度が必要となるため、現在も販売数の大半は安価なボイラー式が占めているのが実情だ。
だが、環境政策に注力する欧州では近年、ＡＴＷの普及を後押しする動きが加速している。ＥＵは１９年、「欧州グリーンディール」を策定し、２０年１０月には具体的な行動計画の一つとして「リノベーション・ウェーブ戦略」を発表。改修で既存建築物のエネルギー効率向上を目指す同戦略で、家庭のエネルギー消費の８０％以上を冷暖房・給湯が占めているとして「冷暖房の脱炭素」が急務と指摘した。課税などを通じて化石燃料からの切り替えを促進するよう加盟各国に奨励するとともに、ＥＵが資金・技術の提供も進めるとした。
さらに欧州委員会は昨年１２月、加盟国に達成を義務付ける「建物のエネルギー性能に関する指令」について、３０年までに新築の建物全てでＣＯ２排出をゼロにすることを目指す改正案を提案。化石燃料を用いた冷暖房を４０年までに域内で廃止する方針も示した。
近年のＥＵの動きを踏まえ、加盟各国はＡＴＷへの支援を手厚くしている。一つは補助金の増額。ドイツやフランス、イタリアなどのＥＵ主要国を筆頭に補助金が毎年のように引き上げられており、その額は平均すると購入額の４割程度。既設暖房からの置き換えと新設の双方でＡＴＷの導入を支援している。
ボイラー式暖房に対する環境規制も進む。ドイツは２６年にオイルボイラーを禁止する予定。ＥＵ離脱・非加盟国ではあるが、英国は２３年に新築の建物に対するガスボイラーの設置を禁止し、ノルウェーは既に暖房用の灯油の使用を禁止した。

２桁の市場拡大続く見方

こうした追い風を受けてＡＴＷの販売数は急激に伸びている。日本の空調メーカーの話を総合すると、近年の市場拡大は前年比２桁を超える勢いという。各社の見方は「この伸びは２５年、３０年以降も続く」で一致する。トップシェアを確保するダイキン工業は、３０年時点の欧州暖房市場の販売数に占めるＡＴＷの比率が４４％、４００万台弱になるとの独自試算も示す。ウクライナ情勢の緊迫も、ガスを熱源としないＡＴＷを後押しする材料になりそうだ。