◆供給力確保導く見通しを
◇全国・エリア別に中長期想定／需要増加期 必要な対策へ
第７次エネルギー基本計画（以下「エネ基」）が２０２５年２月に閣議決定され、電力システム改革の検証が３月に取りまとめられた。現在は、次世代電力・ガス事業基盤構築小委員会の下で設置された電力システム改革の検証を踏まえた制度設計ワーキンググループ（以下「制度設計ＷＧ」）において、電力システム改革の検証等を通じて明らかになった課題について、具体的な検討が進められている。ＤＸやＧＸの進展に伴い、データセンターや半導体需要をはじめとする電力需要の増加が見込まれる中、日本経済の成長のためにも、電力需要に見合った脱炭素供給力を確保することが最大の課題である。
供給力確保とその管理の全体像については（図）＝をご覧いただければと思うが、筆者は供給力・調整力確保の仕組みの前提として、中長期的に国全体として供給力・調整力がどこにどの程度必要となるのかといった検討が重要と考えている。これを（勝手に）「電源版マスタープラン」と呼んでいるが、今回は、この電源版マスタープランについて、私なりの考えを記しておきたい。
