送電インフラの保守・点検業務に情報通信技術(ICT)を取り込もうと、東北電力が仙台市の本店で「送電部門 ドローン・ICTエキスポ」を開いた。第一線事業所で考案した活用事例を共有したほか、ドローンやICTに強みを持つ企業12社がブースを出展。会場内では小型ドローンの模擬飛行も行われた。送電部門だけでなく、配電や燃料など他部門の社員、送電工事関係者も見学に訪れ、業務効率化につながるヒントをつかもうとしていた。

小型ドローンの模擬飛行。会場を訪れた社員らの関心を引いた
小型ドローンの模擬飛行。会場を訪れた社員らの関心を引いた

 同社の送電部門は2017年度から、保守・点検などの現場作業にドローンやスマートデバイスを導入。実際の現場対応に活用するとともに、有用性の検証を進めている。各事業所での活用例を共有し、今後の利用方法に広がりを持たせようと、初めて「エキスポ」を開催した。

 開会に先立ちあいさつした送配電カンパニー電力システム部の倉成祐幸副部長は「IoT(モノのインターネット)やAI(人工知能)などICTの進展によって、業務に変革の波が訪れている。こうしたツールは我々ユーザーの使い方次第でより多くの付加価値を生む可能性を秘めている。どのような使い方をしたいのかを開発者側に伝え、ニーズとシーズを共有させることが重要だ」と述べた。

 会場ではユアテックや東北エアサービスなどのグループ企業、電機・通信企業など計12社がブースを出し、自社技術をPR。小型ドローンの模擬飛行には多くの社員らが関心を寄せていた。

電気新聞2018年6月12日