出荷９０万台も射程圏
ＩＨ調理器市場が回復している。２０２２年度の国内出荷台数は、前年度比５．７％増の７２万５千台となる見通し。新型コロナウイルス感染拡大に伴う工事停滞による落ち込みを脱し、本来の需要水準に戻ったとみられる。２３年度の出荷台数は横ばいとなる見込みだが、買い替え需要のさらなる加速など、今後の展望には明るい材料も多い。脱炭素の流れを受けたＺＥＨ（ゼロ・エネルギー・ハウス）の普及も、市場拡大の後押しとなりそうだ。（矢部八千穂）
ＩＨ調理器は、特長である省エネ性や安全性の高さなどが認められ、オール電化の拡大とともに国内で普及が進んできた。ただ、１０年度にピークとなった出荷台数は、１１年３月に起きた東日本大震災後のオール電化に対する逆風によって急減速。その後は、オール電化住宅の黎明（れいめい）期に導入した家庭の買い替え需要やオール電化営業の再開などにより、１５年度を底として住宅着工が低調の中でも増加基調を保っていた。
しかし、コロナ禍が復調に水を差した。日本電機工業会（ＪＥＭＡ）の統計（２１年度以降集計していない１口タイプを除く）によると、２０年度の出荷台数は前年度比３．０％減の６７万５千台。設置工事が進められないなど、コロナ禍の拡大による住宅着工の停滞が響いた。
２１年度からは社会のコロナ対応も進み、再び増加傾向に転じた。２２年度は前年度比６％近い伸びで、東日本大震災後最多となるなど規模を回復する見通しだ。ＪＥＭＡの高橋香苗・企画部統計課長は、この動きを「（コロナ禍により）落ちていた需要が戻ってきている」と説明する。
今後の市場動向はどうか。２３年度の出荷台数は同０．７％増の７３万台と横ばいにとどまる見通しだが、将来を展望すると期待できる要素が多い。
一つは、買い替え需要のさらなる拡大だ。ＩＨ調理器の耐用年数はおよそ１３～１５年。現在も黎明期に導入した家庭の買い替えが市場に貢献しているが、今後は００年代後半の最盛期に出荷された製品が耐用年数を大幅に超過。買い替え需要として顕在化し、市場をさらに押し上げることが予想される。
「１５年頃は４０％程度だった（市場全体に占める）買い替えの比率が、現在は４５％くらいまで上がっている」。ＩＨ調理器の製造を手掛ける三菱電機ホーム機器の樋口裕晃・企画統括部営業部長（肩書きは２２年度末時点）はこう現場の実感を語り、買い替え需要が拡大していることを説明する。
もう一つは、ＺＥＨ住宅との相性の良さ。熱効率が高く省エネ性を強みとするＩＨ調理器は、高効率設備が求められるＺＥＨ住宅に適している。戸建ての新築注文住宅のＺＥＨ化率は年々上昇しており、政府は３０年度以降に新設される住宅についてＺＥＨ水準の省エネ性を求めることも掲げている。こうしたＺＥＨ標準化に向けた動きも、ＩＨ調理器市場拡大の追い風となることが確実視される。
ある大手メーカーの幹部は、今後の市場動向について「前年度比４～５％程度のペースで伸びていくのではないか」と展望。将来的には９０万台規模まで出荷台数が拡大する可能性もあるとして、期待を寄せた。
ＩＨ調理器メーカーは近年、ＩｏＴ機能や時短調理、操作性・清掃性などに優れた新製品を続々と投入している。拡大基調にある需要を確実に捉え、市場全体の継続的な成長を実現していくには、こうした特長を周知し、いかに買い替え需要の掘り起こしやＺＥＨ住宅への採用につなげていけるかが重要になりそうだ。
電気新聞２０２３年４月１３日
