エコキュートの累計出荷台数が、２０２１年度末時点で８００万台を超えたことが分かった。２１年度は単年度の出荷台数でも初めて６０万台を突破した。近年のエコキュート市場は、００年代中頃に販売された製品を中心に買い替え需要が顕在化し、導入ペースが加速している。この動きは当面継続すると見込まれ、出荷台数は好調さを維持しそうだ。（矢部 八千穂）
供給上回る需要で「品薄感」継続
日本冷凍空調工業会の統計によると、２２年３月の出荷台数は約６万８千台。その時点の累計出荷台数は約８０６万４千台となり、節目の８００万台を突破した。０１年の商品化以来、約２１年。累計出荷台数は０７年に１００万台、１１年に３００万台、１６年に５００万台、２０年に７００万台を記録していた。
エコキュートはヒートポンプ技術による高い省エネルギー性などが認められ、オール電化の拡大とともに国内で普及が進んできた。年間出荷台数は、本格的な普及が始まった００年代中頃から順調に伸び続け、１０年度は約５６万台に到達。東日本大震災後はオール電化に対する逆風によって４０万台程度のペースに減速したものの、１５年度を底に復調。１６年度からは堅調な推移をみせていた。
近年は、００年代中頃の本格普及が始まった時期に販売され、耐用年数を大幅に超えた機器を中心に買い替え需要が顕在化。さらなる活況を呈している。２０年度後半以降は前年度比２桁増の伸び率を記録する月が大半となり、２１年度は出荷台数が初めて６０万台に達した。２２年度に入っても伸び率の勢いは衰えていない。
買い替え需要が発生しているのは、利用者にとってエコキュートを更新した方が費用や手続きなどの面でメリットが大きいからだ。オール電化住宅がガス給湯器に買い替える場合、ガス管の設置など工事に多額の費用が必要となる。契約する電気料金プランもオール電化向けとなっていることが多い。
ある大手メーカーの営業部門社員は「２１年度は買い替えが約６割、新規導入が約４割だった」と現場の実感を語る。今後も耐用年数を大幅に超え、更新が必要になる機器は継続して発生することが確実視される。エコキュート市場の盛り上がりは、この先も続く見通しだ。
ただ、課題もある。オール電化営業を担う大手電力社員は「昨年の秋から冬ほどではないが、今年の夏になっても品薄感が続いている」と話し、供給を上回る需要が発生している現状を明かす。加えて、耐用年数を超えてから日が浅い設置後１０～１５年のエコキュートの更新が進んでおらず、買い替え需要を開拓しきれていないとみられる。
５０年のカーボンニュートラルに向けて、家庭の脱炭素に貢献するエコキュートはさらなる成長が期待できる分野。それだけに多くのメーカーにとって、こうした課題の解決は重要なテーマとなりそうだ。
電気新聞２０２２年８月３０日
