東光高岳は９日、電気自動車（ＥＶ）向け「中速」充電器シリーズの販売を１０月から開始すると発表した。１台を２～３時間で充電完了できる性能を備え、厚さ２０センチメートルとコンパクトで壁掛けにも対応する。標準価格は９９万８千円（税別）に抑え、補助金を用いればさらに安価になる可能性がある。８～１２時間必要な普通充電器だけでは運用が難しい、ＥＶを大量に導入している法人などへ訴求する。課金認証対応や大型車向けにシリーズを拡充することも計画する。
一般的なチャデモ急速充電器は最大出力５０キロワットであるのに対し、新シリーズは同１５キロワット。ピーク電力を抑えることで電力会社との契約電力を低く設定でき、初期費用、固定費ともに大幅に低減できる。「ＥＶ１００」宣言に伴いＥＶ車両を大量に導入する法人は増加すると見込まれる。従来型の２００Ｖ普通充電だけではＥＶの運用が難しい事業所、工場、ビルなどのニーズに応える製品として販売する。
シリーズの第１弾として投入する「ＨＦＲ１―１５Ｂ１１」は、本体の厚さを抑えたことで壁掛けも可能だ。スペースを取らないため、既存の駐車場にも導入しやすい。重量は６０キログラムで施工性が高い。電力変換効率は９４％と高水準を確保。前面はデザインのカスタマイズが可能で、企業ロゴなどを入れて脱炭素の取り組みをＰＲできる。ケーブルは一般的な急速充電器よりも細く軽いため、日常使用の利便性も高い。
価格は同等出力の他社製品より大幅に低く設定。登録を進める補助対象機種となれば、国などの補助金を活用して実質的な負担をさらに抑えられる。
２３年度モデルから遠隔での状態監視、課金認証に対応する予定だ。大容量の蓄電池を搭載するバス、トラックの夜間充電など、主に急速充電器が使われていた場面でも「中速」の適用によって大幅にコストを削減できる可能性があり、様々な用途を開拓しながら売り込む。
電気新聞２０２２年６月１０日
