日本ガイシは２０２１年後半にも、開発中の亜鉛二次電池「ＺＮＢ」を商用化する。屋内設置可能な蓄電池としての需要を見込み、将来的に数百億円規模のビジネスに成長させる。ＺＮＢの商用化と、同社が得意とするＮＡＳ（ナトリウム硫黄）電池の販路拡大も併せて、エナジーストレージ事業を伸ばす。
本紙のインタビューで大島卓社長が明らかにした。同社は２０年度から電力事業本部をエネルギーインフラ事業本部に改称。同本部でガイシ事業とエナジーストレージ事業を展開している。エナジーストレージ事業はＮＡＳ電池の製造・販売がメインとなる。
開発中のＺＮＢについては現在他社との実証を進めており、年内には商用化したい考えだ。ＺＮＢは内部発火や熱暴走のリスクがないといった特長がある。米国の第三者認証機関ＵＬから蓄電池分野で世界初となる「ＵＬ検証マーク」を取得。学校や病院、商業施設、通信基地局などでのＢＣＰ（事業継続計画）対策用の需要を見込んでいる。
大島社長は「安全性が高く、コスト競争力もある」と指摘。将来的なＺＮＢの販路拡大にも自信をのぞかせている。
一方、０２年から事業化したＮＡＳ電池も世界的なＥＳＧ（環境、社会、企業統治）投資や「５０年カーボンニュートラル」も追い風に、さらなる需要増が期待できる。
大島社長は「各企業が環境投資を意識してきている。非常用発電機からＮＡＳ電池に切り替えたいという需要もある」と強調。「ＮＡＳ電池の提供だけにとどまらないビジネスモデルも検討している」との見解も示した。
電気新聞２０２１年１月２５日
