ＮＴＴ西日本、ＮＴＴ、ＱＴｎｅｔ（福岡市、小倉良夫社長）は１１日、離れたデータセンター（ＤＣ）間で処理作業を融通し、再生可能エネルギー由来の電力を効率的に使うことに成功したと発表した。光技術で超低消費電力化、超高速処理を実現するＩＯＷＮオールフォトニクス・ネットワーク（ＡＰＮ）を活用。再エネが余っている地域へ処理作業を移して再エネの利用率を高め、ＤＣの環境負荷低減につなげる。

　ＡＩやＩｏＴなどの需要拡大でＤＣは増加傾向にあり、ＤＣでの電力消費量も膨らみ続けている。２０２２年度には８０億キロワット時程度だったが、３０年度に１７０億キロワット時、５０年度は４１２億キロワット時に達すると見込まれる。

　環境対策として再エネの導入拡大も求められるものの、系統安定化の観点から簡単には増やせない。国内で出力制御されている再エネ由来の電力量は年間約１９億キロワット時にのぼる。

　これらに加え、災害時のリスク軽減に向けたＤＣの分散化も大きな課題となっている。

　３社はＩＯＷＮ　ＡＰＮを生かした処理作業の分散により、再エネ利用の効率化とＤＣの分散化を両立する実証実験を行った。

　約６００キロメートル離れた福岡と大阪のＤＣ間をＩＯＷＮ　ＡＰＮで接続。生成ＡＩ（人工知能）やアプリケーションによる処理作業をＮＴＴの独自技術で振り分けた。

　同技術は、独自のアルゴリズムにより、再エネ発電量やＤＣの電力利用量に応じ、３０分サイクルで最適な振り分けパターンを算出する。１日分の振り分けを２分以内で完了でき、３カ所以上のＤＣへも振り分けられるという。九州で再エネ出力制御が発生した日のデータに基づき実証したところ、均一に処理作業を分散させる方式と比較し、福岡のＤＣでの再エネ利用率が最大３１％向上した。

　３社は今後もユースケース実証や技術開発を進めていく。

電気新聞２０２５年６月１２日