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小売各社、蓄電池でＤＲ／東電ＥＰが対応機器１万台へ、新電力は無償配布
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各社のサービスの特徴・強み
　電力需要を上げ下げするデマンドレスポンス（ＤＲ）に家庭の蓄電池を役立てる動きが、東京で事業を展開する小売電気事業者の間で活発になってきた。東京電力エナジーパートナー（ＥＰ）は制御できる蓄電池とエコキュートを既に合計で約千台確保し、将来的に規模を１０倍の１万台に増やす考えだ。新電力では東急パワーサプライやＫＤＤＩ系が無償で蓄電池を設置する大胆な策を講じ、競争が白熱する。

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