ゼロエミッション火力、原子力、再生可能エネルギーなどの電源のベストミックスと有効利用が可能になるスマートエネルギーシステム構築にとって、蓄電池は不可欠なキーデバイスとなった。電力中央研究所は1990年頃から蓄電池技術開発を開始、当時は夜間電力貯蔵用のリチウムイオン電池の用途に応じた性能や寿命、安全性を評価する技術を開発した。現在は、様々な種類のリチウムイオン電池に対して劣化評価を実施、蓄積した知見を活用することで、最適な電池選択や効率的な運用に役立てる研究を展開している。
リチウムイオン電池(以下、電池)の劣化因子は複数存在する。それは、反応に寄与するリチウムイオンの減少に伴う容量低下と、内部抵抗の上昇による出力低下に大別できる。
◇まず非破壊で推定
電中研の電池評価研究においては、運転条件を模擬して電池(試験対象は単セル)を劣化させ、電池の劣化因子を非破壊分析と解体試験によって特定している。電池を壊さず劣化因子を特定することは、蓄電池を用いたエネルギー貯蔵システム(BESS)の運用上、極めて重要な意味を持つ。システムを停止させることなく健全性を評価できるということであり、重大なトラブルも未然に防止することが可能となる。
一方で、非破壊分析で推定した劣化状態の妥当性を解体試験によって確認する。解体試験では電池の内部状態を評価する。取り出した電極の表面状態や構造変化を分析装置で観測するとともに、残存容量を測定する。さらに、各種材料を入手して電池を試作することで、材料や電池の電気化学特性を評価する。実際に材料を扱うことで得られる知見も多い。

電中研・赤城試験センターにおいては、比較的大型な電池の長期試験を実施している。運用を模擬したサイクル試験、待機を模擬した保存試験、太陽光の出力変動の電池への吸収など各種実運用を模擬した試験を行っている。例えば、時間経過に伴う容量(Ah/Wh)や出力(W)の推移を観測する。試験により劣化させた電池に対しても、非破壊分析や解体試験によって劣化を解析する。さらに、電池の安全性を検討するため、強制的に熱暴走を起こさせる破壊試験(強制破壊試験)も必要に応じて行う。
◇熱暴走、独自に観測
市販の電池では、正極・負極間の高い作動電圧でも分解しない有機電解液を用いることで、エネルギーを高密度化させている。しかし、有機溶媒には可燃性のものが多く含まれている。電池が発火する原因のひとつは内部短絡(ショート)であり、正極と負極が意図しない電気経路でつながってしまうと、過大な電流が一気に流れ、急激な発熱を引き起こす。
発熱によって正極が熱分解されると、酸素が放出され、これが内部の可燃性の溶媒と反応することで激しく燃焼し、熱暴走に至る。熱暴走とは、外部からのエネルギー投入がなくても温度が上昇し、過大な電流の発生やさらなる反応の促進を伴いながら、制御できない状態に至る現象のことである。
BESSによく用いられているリン酸鉄系電池は、超長寿命で燃えずに安全とうたわれているものもある。ただ、運用方法によっては著しい出力低下を免れず、有機電解液を利用している限りは発火のリスクがあることに留意が必要である。

電中研は、そのような熱暴走挙動を観測するために独自に設計した専用装置を有している。この装置は、窒素置換した容器内で過充電もしくは内部短絡(くぎ刺し)により強制的に熱暴走させ、その時のイベントを観察し、半定量的評価(圧力・温度変化、発生ガス量など)を行う。
電池から放出されるガスが窒素ガスと反応することはほとんどない。小型カメラが配置されており、電池が膨らんでいく様子や、ラプチャー弁が開裂する際の音声データも同時に取得できる。ラプチャー弁とは、設定圧で金属板が破裂することで瞬時に流体を放出し、筐体内圧力を下げる安全装置である。本装置によって得られるデータは、電池設計に必要なラプチャー弁の開口面積を算出するひとつの指針となる。
次回は、蓄電池技術を離島の独立系統で使う実例として、隠岐諸島の取り組みを紹介する。
電気新聞2026年10月5日






