英調査会社のウッドマッケンジーは、中東情勢の緊迫が続いて石油や天然ガスといった化石燃料の供給制約が長引いた場合、各国がエネルギーの自給志向を強めることで２０５０年までに世界の石油需要が２割減り、ガスの需要は１割低下するとの分析をまとめた。需給を安定させるために短期的には石炭の利用が拡大し、火力発電所の廃止延期などの動きが起こる。３０年代以降はプラントの新設などを背景に原子力発電が拡大し、再生可能エネルギーとともに電源構成に占める比重が高まると見込んだ。
中東有事で世界の石油とＬＮＧ供給量の１５…
