再生可能エネルギーの普及拡大やデータセンターの増設でエネルギー需給構造が大きく変化している。脱炭素投資の後押しもあってメーカー各社の受注環境は良好だ。ＨＶＤＣ（高圧直流送電）システムや変圧器、開閉装置、脱炭素燃料の燃焼に対応できるガスタービン需要は堅調に推移しそうだ。
各社の受注残も増加傾向にある。あるメーカー関係者は「変圧器の受注リストには（大規模データセンターを運営する）ハイパースケーラーがずらりと並んでいる」と話す。受注残を確実に消化できるための生産体制見直しや増産投資の判断も注目される。
日立製作所や明電舎は２５年度から新たな中期経営計画がスタートする。日立はＩＴ部門担当の徳永俊昭副社長が４月１日付で社長に昇格する人事を決定しており、新しい経営体制で新しい中計に挑むことになる。デジタルを軸にした成長戦略でさらなる企業価値向上を実現できるかが注目される。
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