災害対応力の強化を訴えた笹山社長(前列左、同右は東ガスNWの沢田聡社長) 東京ガスと東京ガスネットワーク(NW)は、首都直下地震の発生を想定した総合防災訓練を10日に実施した。今回は1月の能登半島地震で生じた液状化現象への対応を考慮すべきテーマに加えたほか、地震から約70時間後に富士山が噴火したこととも想定して訓練を進めた。訓練は東ガスグループの約2万人を対象とし、復旧計画を策定するまでの初動対応を確認した。 >>電子版を1カ月無料でお試し!! 試読キャンペーンはこちらから >>この記事の続きは『電気新聞』本紙または『電気新聞デジタル』でお読みください